松本 敦則

専任教員

松本 敦則(まつもと あつのり)

教授

イタリア経済論
中小企業論
地域経済論

担当科目


中小企業政策論、経営イノベーション体系、地域マネジメント、経営診断実習Ⅱ、プロジェクト

学生へのメッセージ


イタリアの産業集積や中小企業政策の研究をしています。ゼミは基本的に一対一で行いますが、年に数回はゼミの OB・OG を交えディスカッションを行います。現在、私自身が三鷹市や台東区の政策の現場に関わっているため、可能な範囲でそういった活動もゼミでやっていきたいと思っています。

主な経歴


  • 1992年3月 法政大学経済学部経済学科卒業
  • 1992年4月~1996年10月(株)第一勧業銀行(現・みずほFG)
  • 1999年3月 法政大学大学院社会科学研究科修士課程修了
  • 2001年3月~2003年10月 イタリア・ボローニャ大学に留学(法政大学大学院学生海外留学生として)
  • 2003年11月~2005年10月 在ミラノ日本国総領事館・専門調査員(外務省)
  • 2005年12月~2007年3月 静岡県立大学経営情報学部経営情報学科助手
  • 2007年3月 法政大学大学院社会科学研究科博士後期課程満期退学
  • 2007年4月~ 法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科准教授
  • 2008年4月~2014年3月 文化ファッション大学院大学非常勤講師
  • 2015年4月~2015年9月 静岡県立大学経営情報イノベーション研究科非常勤講師
  • 2018年4月~2019年3月 イタリア・ミラノ大学 客員研究員
  • 2020年4月~法政大学 地域研究センター センター長 

主な研究業績


  • 2022 『千代田区の商店街の活性化についての調査・研究』「千代田学」事業実績報告書
  • 2022 吉田渉・松本敦則・貫井政文「課題解決型図書館へ向けた実践的研究-三鷹市立図書館を事例として-」『三鷹まちづくり研究』No.2,pp69-84,三鷹ネットワーク大学
  • 2021 『TAKA-1からTOKYO-1への実証研究』特定非営利活動法人三鷹ネットワーク大学推進機構・民学産公協働研究事業実績報告書        
  • 2020 内閣府『浜田市の公民館等地域団体における関係人口の創出・拡大に関する調査報告書』法政大学地域研究センター
  • 2019 The evolution of industrial district of Prato in Italy -Whether foreign companies are the resouces of regional innovation-, Unlocking the Potential of Regions Through Entrepreneurship and Innovation Irene Bernhard (ed.), University West, Sweden, pp.297-307.
  • 2017「戦後経済と第三のイタリア」『教養のイタリア近現代史』土肥秀行・山手昌樹編、ミネルヴァ書房
  • 2016『千代田区図書館を地域課題解決型(創業・ビジネス支援)図書館へ -提言と実践-』「千代田学」事業実施報告書
  • 2015『三鷹市商店街向け経営支援プログラムの開発』特定非営利活動法人三鷹ネットワーク大学推進機構・民学産公協働研究事業実績報告書
  • 2011『イタリア文化辞典』丸善出版 編集委員
  • 2010「第三のイタリアと産業集積の変容」『地中海ヨーロッパ』竹中克行・山辺規子・周藤芳幸編、朝倉書店
  • 2009「イタリアの産地における中国系企業の台頭-プラートの繊維産地を事例として-」『地域イノベーション』第1号pp.1-9.
  • 2008「新しいタイプのイタリア産業集積 -ミランドラの医療機器産業の事例-」『地域マネジメントと起業家精神』影山喜一編,雄松堂,pp138‐157.
  • 2002  Ana Colovic, Atsunori Matsumoto, Small Firm Networks : The Case of Industrial Districts in Japan, Co-Operation&Competition, Mosad Zineldin(ed.), C&C, Lund, Sweden, pp.109-116.

社会的活動


  • 地域活性学会 理事(2015-)
  • 三鷹商工会事業承継スキーム策定委員会(2020-)
  • 三鷹市商工振興対策審議会委員(2011-2022) 
  • 台東区産業振興プラン策定委員会 ものつくり部会 副部長(2011-2013)
  • 公益財団法人日伊協会 理事(2013-2020)

所属学会・団体


地域活性学会、日本中小企業学会、経済地理学会、日伊協会、イタリア近現代史研究会

教員一覧

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