専任教員

藤村 博之

藤村 博之 (ふじむら ひろゆき)

専任教員 教授
高齢者雇用 管理職の育成 組織の活性化策

担当科目

人的資源管理論、経営イノベーション体系、人的資源管理論Ⅰ、人的資源管理論Ⅱ、プロジェクト

学生へのメッセージ

個別指導ではなく、ゼミ形式での指導を重視します。他の学生の発表やコメント を聴くことが、自分のプロジェクトにも役立つからです。 ヒトと組織に関連するテーマであれば、だいたいのことは対応できます。

過去のゼミ生の研究テーマ
  • 中小企業の海外要員の育成支援
  • 子どもの「創造力」と「想像力」を育てる
  • シングルマザー年収100万円アッププログラム
  • 若手技術者を一日でも早く育てる!!
     ~10年を5年で育てる新たな課業スキル表「技術伝承」の活用~
  • アクチュード~おもてなしの心の接客教育
  • 大学の障がい者雇用促進プロジェクト
     ~ノーマライゼーションの実現~
  • 中小企業のための活性化ツール「絆ぷらん」の策定
     ~常勝ラグビー・チームの組織づくりに学ぶ~
  • 中小病院を元気にする”新薬”開発プロジェクト
     ~患者サービスを起点にした職員満足と経営安定化を目指して~
  • 健康・美容産業に対するホスタピタリティ・マインド育成プログラム
     ~エスティック産業の場合~

主な経歴

  • 1984年3月 名古屋大学大学院経済学研究科博士課程中退
  • 1984-89年 京都大学経済研究所助手
  • 1990-97年 滋賀大学経済学部助教授、教授
  • 1997-2004年 法政大学経営学部教授
  • 2004年- 現職

主な研究業績/社会的活動


研究歴

大学院時代、1979年10月から81年10月まで、旧ユーゴスラビアのザグレブ大学経済研究所に留学。労働者自主管理の実態についての研究に携わる。また、1982年9月から83年8月までドイツのフライブルグ大学に留学し、ドイツ企業の共同決定について研究する。この二つの留学に共通するのは、「労働者の経営参加」である。一般従業員の意見をどのように経営に反映するのが適切かという問題意識から、経営参加を研究対象としてきた。その後、日本の労働組合を訪ね、労使協議制の実態について調査することを通して、経営参加のあり方を考えている。京都大学経済研究所の助手だった頃、小池教授のもとで東南アジア調査に参加する。また、アメリカ合衆国やオーストラリア、ポーランド、ハンガリーなどで企業調査を実施してきた。

現在の研究テーマは、大学と企業の連携による若年層の育成、日本企業における管理職育成のあり方、高齢者雇用の実態と課題、労働組合の役割強化の4つである。また、本学大学院職業能力開発研究所を設立し、学生や社会人の職業能力開発に関する研究を行っている。また、全学プロジェクトである「キャリア教育推進プログラム委員会」の主要メンバーの一人である。

職業人教育の経験

日本生産性本部経営アカデミー人材マネジメントコースのコーディネーターを務めている。1990年から1997年の8年間はグループ指導講師を務め、その後、98年からコーディネーターになった。そのほか、東京労働大学運営委員会委員、NPO人財育成ネットワーク推進機構理事長などを務めている。また、1993年にES会(日本企業の人事労務のあり方に関する勉強会)を設立し、毎月、研究会を開いている。

著書

  • 『新しい人事労務管理[第5版]』(佐藤、八代と共著)2015年
  • 『人材獲得競争―世界の頭脳をどう生かすか』(竹内、末廣と共編)2010年
  • 『ものづくり中小企業の人材確保戦略』(大木、田口、田島らと共著)2008年

論文

  • 「高度外国人材は企業の競争力を高める」『東京社会保険労務士会会報』2016年7月
  • “The challenge of keeping Japanese older people economically active” Australian Journal of Social Issues, Vol. 51 No. 2, 2016, pp.167-185.
  • 「グローバル化と日本企業の課題~広い視野を持った経営者をどう育てるか~」『Work & Life 世界の労働』(日本ILO協議会)2015年3月、pp.2-10.
  • 「70歳現役をめざして」『エルダー』2015年1月号、pp.7-11。
  • 「働き方改革は本当に改革になるのか」『月刊公明』2014年10月号、pp.12-17.
  • 「日本人は、なぜ六五歳を超えても就労意欲が高いのか?」(猪木武徳編『〈働く〉は、これから―成熟社会の労働を考える』岩波書店、2014年2月、pp.115-149.)
  • 「日本が世界に範を示す―高齢者雇用はイノベーションの源泉―」『経営センサー』(東レ経営研究所)2013年5月号、pp.32-36.

社会的活動

  • 審議会委員
    労働政策審議会雇用均等分科会家内労働部会委員(厚生労働省)
  • 外部研究機関の研究員
    公益財団法人中部産業・政策研究所研究員
  • 外部機関の理事等: 東京しごと財団理事、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構評議員、外部評価委員、公益財団法人日本エステティック研究財団理事、公益財団法人関西生産性本部評議員、 (独)労働政策研究・研修機構リサーチアドバイザー
  • コンサルティング、アドバイス業務
    (株)映像システム(人事制度構築アドバイザー)、パイオニア労働組合(外部アドバイザー)、富士通労働組合(組織改革アドバイザー)
  • その他
    法政大学大学院職業能力開発研究所代表、NPO人財育成ネットワーク推進機構理事長

所属学会・団体

  • 2007年から(独)労働政策研究・研修機構外部アドバイザーを務める。所属学会は、日本労使関係研究会議、社会政策学会、日本キャリアデザイン学会などである。

学位・資格・表彰

  • 1995年 博士(経済学) 京都大学

教員一覧

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