藤村博之

専任教員

藤村　博之 (ふじむら　ひろゆき)

専任教員教授

高齢者雇用

管理職の育成

組織の活性化策

担当科目

人的資源管理論、経営イノベーション体系、人的資源管理論Ⅰ、人的資源管理論Ⅱ、プロジェクト

学生へのメッセージ

個別指導ではなく、ゼミ形式での指導を重視します。他の学生の発表やコメントを聴くことが、自分のプロジェクトにも役立つからです。ヒトと組織に関連するテーマであれば、だいたいのことは対応できます。

過去のゼミ生の研究テーマ

中小企業の海外要員の育成支援
子どもの「創造力」と「想像力」を育てる
シングルマザー年収100万円アッププログラム
若手技術者を一日でも早く育てる！！
～10年を5年で育てる新たな課業スキル表「技術伝承」の活用～
アクチュード～おもてなしの心の接客教育
大学の障がい者雇用促進プロジェクト
～ノーマライゼーションの実現～
中小企業のための活性化ツール「絆ぷらん」の策定
～常勝ラグビー・チームの組織づくりに学ぶ～
中小病院を元気にする”新薬”開発プロジェクト
～患者サービスを起点にした職員満足と経営安定化を目指して～
健康・美容産業に対するホスタピタリティ・マインド育成プログラム
～エスティック産業の場合～

主な経歴

1984年3月　名古屋大学大学院経済学研究科博士課程中退
1984－89年京都大学経済研究所助手
1990－97年滋賀大学経済学部助教授、教授
1997－2004年法政大学経営学部教授
2004年－現職

研究歴

　大学院時代、1979年10月から81年10月まで、旧ユーゴスラビアのザグレブ大学経済研究所に留学。労働者自主管理の実態についての研究に携わる。また、1982年9月から83年8月までドイツのフライブルグ大学に留学し、ドイツ企業の共同決定について研究する。この二つの留学に共通するのは、「労働者の経営参加」である。一般従業員の意見をどのように経営に反映するのが適切かという問題意識から、経営参加を研究対象としてきた。その後、日本の労働組合を訪ね、労使協議制の実態について調査することを通して、経営参加のあり方を考えている。京都大学経済研究所の助手だった頃、小池教授のもとで東南アジア調査に参加する。また、アメリカ合衆国やオーストラリア、ポーランド、ハンガリーなどで企業調査を実施してきた。

　現在の研究テーマは、ジョブ・ウェルネスの強化による企業競争力の向上、大学と企業の連携による若年層の育成、日本企業における管理職育成のあり方、高齢者雇用の実態と課題、労働組合の役割強化の５つである。また、本学大学院職業能力開発研究所を設立し、学生や社会人の職業能力開発に関する研究を行っている。

学会など

2007年から(独)労働政策研究・研修機構外部アドバイザーを務める。

所属学会は、日本労使関係研究協会、社会政策学会、日本キャリアデザイン学会などである。

職業人教育の経験

日本生産性本部経営アカデミー人材マネジメントコースのコーディネーターを務めている。1990年から1997年の8年間はグループ指導講師を務め、その後、98年からコーディネーターになった。そのほか、東京労働大学運営委員会委員、NPO人財育成ネットワーク推進機構理事長などを務めている。

著作

『考える力を高めるキャリアデザイン入門』(編著)有斐閣、2021年
『新しい人事労務管理［第6版］』（佐藤、八代と共著）有斐閣、2019年
『人材獲得競争―世界の頭脳をどう生かすか』(竹内、末廣と共編)2010年

研究業績

「人事部･高齢社員の視点で考える高齢期の活躍を促すポイント―「くれない族」にしない、させない、ならないための10カ条」『労政時報』4018号(2021年8月13日)
「事実に基づいた議論が必要だ！―コロナ禍に負けないたくましい働き方を実現するために―」『労働調査』2021年1月号
「イノベーション人材の育成方法を考える」(労務行政研究所編『企業競争力を高めるこれからの人事の方向性』2020年10月)
「意図せぬパワハラを防いで人が育つ組織になる」『ビジネス・レーバー・トレンド』2019年10月号
「『福岡県70歳現役応援センター』の設立にかかわって」『エルダー』2019年9月号
「優秀な人材は内部養成している企業に集まる『産業訓練』2019年1月号
「大学教育と就職活動の関係を考える」『人事実務』2018年12月号、
「企業の競争力を高める外国人材の活用を」『商工ジャーナル』2018年12月号
「考える集団の醸成が競争力を高める」『中央労働時報』2018年9月、pp.14-18.
「高度外国人材は企業の競争力を高める」『東京社会保険労務士会会報』2016年7月
“The challenge of keeping Japanese older people economically active” Australian Journal of Social Issues, Vol. 51 No. 2, 2016, pp.167-185.
「グローバル化と日本企業の課題～広い視野を持った経営者をどう育てるか～」『Work & Life 世界の労働』(日本ILO協議会)2015年3月、pp.2-10.
｢70歳現役をめざして｣『エルダー』2015年1月号、pp.7-11。

社会的活動

審議会委員
中央最低賃金審議会会長(厚生労働省)
労働政策審議会労働条件分科会公益委員（厚生労働省）
構造改革特区評価委員（内閣府）
外部研究機関の研究員
公益財団法人中部産業・政策研究所研究員
外部機関の理事等
①独立行政法人高齢･障害･求職者雇用支援機構評議員、外部評価委員
②公益財団法人日本エステティック研究財団理事
③公益財団法人関西生産性本部評議員
④(独)労働政策研究･研修機構リサーチアドバイザー

その他

法政大学大学院職業能力開発研究所代表
ＮＰＯ法人人財育成ネットワーク推進機構理事長